こんにちは。東京都文京区「江戸川橋駅」より徒歩1分にある江戸川橋菊地歯科医院です。

「医療費控除ってどういうものなの？」「根管治療も医療費控除の対象になるの？」とお悩みではありませんか。医療費控除は医療費の負担を軽減するための制度ですが、どの治療が対象になるのかをご存じでない方もいるでしょう。

特に、自費で行った根管治療が医療費控除の対象になるかどうか、気になる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、根管治療が医療費控除の対象になる条件や、医療費控除の申請方法について詳しく解説します。根管治療の費用負担を少しでも抑えたいと考えている方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

根管治療とは？

根管治療とは、歯の内部に入り込んだ細菌を除去し、痛みや腫れを取り除く治療法です。根管とは歯の根っこにある細い管状の部分のことで、歯髄（しずい）と呼ばれる神経や血管などを含む組織が入っています。

歯髄に細菌が侵入して炎症を起こすと、歯がズキズキと痛んだり歯茎や顔が腫れたりします。根管治療は、炎症を起こした歯髄を取り除き、根管内を清掃・消毒した後に充填剤で密閉して、感染の再発を防ぐための治療です。

医療費控除とは？

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円を超える場合に、税務署に確定申告することで所得税の一部が還付される制度です。総所得金額が200万円未満の方の場合は、総所得金額の5％を超える医療費を支払った場合に対象になります。

対象となる医療費には、本人やご家族の医療費、生計が同じ配偶者や親族の医療費などが含まれます。近年では、郵送やインターネットでの申告も可能です。

確定申告の時期は、医療費控除の対象の翌年2月16日から3月15日までの1ヵ月間ですが、還付申告は医療費控除の対象となる年の翌年1月1日から5年間申請を受け付けています。還付の額は、支払った医療費の基準額を超えた部分に対して、所得税率を基に計算された金額です。

根管治療は医療費控除の対象になる？

結論からお伝えすると、根管治療は医療費控除の対象になります。

ただし、医療費控除の対象とするには、以下の3つの条件を満たす必要があります。

• 自費で根管治療を受けること
• 治療費が一般的な水準内であること
• 病気の治療を目的としていること

順番に確認していきます。

自費で根管治療を受けること

根管治療には、保険適用の根管治療と自費の根管治療の2種類があります。医療費控除の対象となるのは、自費の根管治療のみです。

上述しましたが、医療費控除とは年間の医療費が基準額を超える場合、家計への負担を軽減するために設けられた制度です。保険診療であれば1〜3割負担で治療を受けられるので、家計に大きな負担がかかるとは判断されないのです。

治療費が一般的な水準内であること

セラミックやジルコニア、メタルボンドなど、自費診療で一般的に使用されている素材を用いた治療は、医療費控除の対象になります。

ただし、治療費が一般的な水準を大きく超える場合には、医療費控除の対象外になることがあります。例えば、根管治療後の被せ物（クラウン）に一般的な歯科治療で使われていない素材を選択すると、医療費控除の対象にならないかもしれません。

病気の治療を目的としていること

根管治療は、痛みや腫れを取り除くための治療であるため医療費控除の対象になります。

現在の日本では、病気を治すための治療や失われた機能を回復する治療のみが医療費控除の対象です。そのため、審美性の向上を目的とした治療の場合は、医療費控除の対象になりません。

自費の根管治療とは？

根管治療には、保険診療で行うものと自費診療で行うものがあります。どちらも根管治療であることに変わりはありませんが、自費診療で行う根管治療には以下の3つのメリットがあります。

• 最新の治療を受けられる
• 再治療のリスクを軽減できる
• 抜歯を回避できる

それぞれ解説します。

最新の治療を受けられる

自費治療では、保険治療では使用できない材料や設備を用いた最新の治療を受けることが可能です。歯科治療を含む医療は、さまざまな術式や材料が日々研究・開発され、新しい治療法が次々と生まれています。

保険治療では、コストの問題から最新の技術や材料を使用した治療を受けることは難しいですが、自費治療であれば可能です。「最新の治療を受けたほうが安心できる」という方は、自費の根管治療を検討してもよいのではないでしょうか。

再治療のリスクを軽減できる

自費で行う根管治療では、マイクロスコープやCTスキャンなどの高性能な器具を使用できます。より的確な治療ができるため、再治療のリスクを大幅に減らせるでしょう。

マイクロスコープは、根管内部を拡大して確認しながら治療を進められるため、細菌の取り残しや歯のヒビを発見しやすいです。また、CTスキャンは根管の複雑な形状を正確に把握でき、治療の精度を高められます。

高品質な設備や材料を使用することで、治療の成功率が高まります。特に、根管治療は再治療の成功率が低いと言われているため、最初の治療で確実に治療するのが大切でしょう。

抜歯を回避できる

自費の根管治療では、抜歯が必要とされた歯でも残せる可能性があります。むし歯や歯周病によって炎症が広がり、歯に大きなダメージがある場合、保険診療では抜歯を勧められることが多いです。何度も根管治療を繰り返している歯は割れやすくなるため、抜歯を提案されることもあります。

自費治療では専用の薬剤を使って割れた部分を保護しつつ治療するため、歯を保存できる可能性が高いのです。

医療費控除の申請方法

医療費控除の申請方法は、以下の4つのステップに分かれます。

1. 医療費控除の対象か確認する
2. 医療費控除の金額を計算する
3. 必要な書類を揃える
4. 必要な書類を提出する

ステップ毎に説明していきます。

医療費控除の対象か確認する

健康保険組合から送られてくる医療費通知や医療費のお知らせなどの書類で、ご自身の医療費の金額を確認することが可能です。医療費通知に記載されている金額以外にも、公共交通機関を利用した通院交通費なども医療費控除の対象になります。

医療費控除の金額を計算する

まず、年間で支払った医療費の合計を計算します。次に、高額療養費制度の払い戻し分や保険会社から支払われた保険金の額を確認し、支払った医療費から差し引きます。

その金額から、10万円または所得金額の5%のどちらか少ない額を引いて、残った金額が医療費控除の対象になります。

必要な書類を揃える

医療費控除の申請には、以下の書類が必要です。

• 確定申告書
• 医療費控除の明細書

2017年より医療費の領収書の提出は不要となった代わりに、医療費控除の明細書の添付が必要になりました。また、提出する必要はなくなりましたが、5年間保管しなければなりません。

税務署から求められた場合には提出が必要ですので、領収書も捨てずに保管しておきましょう。

必要な書類を提出する

必要書類への記載が完了したら、提出して申請します。確定申告書と医療費控除の明細書を税務署に提出しましょう。

申請方法は、e-Tax・郵送・税務署窓口への直接提出があります。e-Taxは24時間利用でき、スマートフォンからの申請も可能で3週間程度で還付されるため、忙しい方でも申請しやすいでしょう。

まとめ

本記事では、根管治療が医療費控除の対象となる条件や申請方法について詳しく解説しました。医療費控除は医療費の負担を軽減するための制度であり、1年間に支払った医療費が一定額を超える場合に対象になります。

自費での根管治療は高額になりやすく、受けるのを躊躇してしまうこともあるでしょう。

しかし、保険治療では受けられない最新技術による治療が可能なため、再治療のリスクを減らせるなどのさまざまなメリットがあります。根管治療が必要になった際は、医療費控除を活用して最新の治療を受けてみてはいかがでしょうか。

根管治療を検討されている方は、東京都文京区「江戸川橋駅」より徒歩1分にある江戸川橋菊地歯科医院にお気軽にご相談ください。